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【認知行動理論】
・行動療法に認知の観点を取り入れた認知行動療法の基礎となる新しい統合理論
◆学習に対する2つの考え方◆
・従来の学習に関する考え方には大きく２つの流れがある。
１：「学習は刺激と反応の結びつきの枠組みで説明されるという、
「学習理論（Ｓ－Ｒ理論、Ｓ－Ｏ－Ｒ理論）」の立場。
２：ゲシュタルト心理学の観点から、
「学習は知覚体系の体制化あるいは再体系化、
すなわち認知の変容の枠組みで説明される」という、
「認知理論」の立場。
これらは、学習理論（もしくは行動理論）を基盤とする「行動療法」と、
認知理論を基盤とする「認知療法」としてそれぞれの発展をもたらした。
ところが、行動療法が発展するにしたがって、従来の学習理論では説明がつきにくい現象が、
臨床場面を中心に多く指摘されるようになった。
★１：刺激を提示しても反応に変化が現れなければ学習が成立したとはいえないとする
「対応性」の仮定に対する疑問。
★２：学習は普遍的な現象であり生物学的な影響の差はないとする
強化随伴性の「普遍性」の仮定に対する疑問。
★３：強化刺激によって随伴されている行動に変化がみられなくても、
実際には強化刺激は効果をもたらしているとする「自動性」の仮定に対する疑問。
これらの従来の学習理論の問題点を解決するために、大まかにいえば、
学習理論に認知理論を統合するような形で認知行動療法が提唱されるようになった。
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【認知行動理論と認知行動療法】
・行動療法を用いた臨床場面においては、
★１：同一刺激を与えてもクライエントの反応は様々である。
★２：逆にさまざまな刺激をクライエントに与えても反応は同じであることがある。
★３：刺激も反応も観察不可能な場合がある。
などの問題点が指摘されるようになり、
従来の不備な点を補うような形で認知行動療法が展開した。
学習（行動）理論の限界を踏まえ、
人間の行動は認知的な活動が介在するという事実を重視し、
顕在性の行動に力をおく学習（行動）理論に代わり、
その説明力を高めるために認知的変数をより積極的に取り組んだ
認知行動療法が展開されたことになる。
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一方、従来の行動療法が認知的要因を扱っているわけではないという指摘も多い。
例えば・・・
伝統的な行動療法の技法である系統的脱感作法はイメージという形で認知的要因を扱っている。
思考中断法は思考という認知的変数への介入を試みているなどとする見解である。
ところが・・・
適切な行動と強化との関連性を教示した方が治療効果が上がるなどといった事実を踏まえると、
クライエントの内面のコントロールの主体がどこにあるのかという、
前提の違いではないかという指摘もある。
実際に認知行動療法は、行動と認知の両面から介入する方法が採用され、
クライエントの認知的要因である思考、態度、信念などは
クライエント自身のコントロール下にあるという前提のもとに
セルフコントロール力を高めることに重点がおかれる。
すなわち・・・
行動が認知、情動、生理的変化などと相互決定的に影響を与えあうことを前提とし、
行動、認知、情動、生理などに対して多面的に働きかけ、
治療効果を引き出そうとすることに特徴がある。
問題行動や症状の克服のみならず、克服過程をも学習することを強調するという
相違点はあるものの、その基本は行動療法と同様の志向をしていることに変わりはない。
◆認知行動理論は、
伝統的な学習（行動）理論が精練される変化の過程ととらえることができる。
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※【参考文献】
「臨床心理学キーワード」2005 坂野雄二/編 有斐閣双書
「認知療法・認知行動療法カウンセリング」2006 伊藤絵美/著 清和書店
「産業カウンセリング」 内山喜久雄/編著 日本文化科学社
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